Scribble at 2024-02-06 08:23:12 Last modified: unmodified

大半の人は『東洋経済』とか『プレジデント』のオンライン・メディアなんて見てないと思うのだけど、それは話題の選択そのものとか、あるいは取り上げ方なんかを見ていれば当たり前だろうと思うし、メディアの運営側にしても広告（外部広告だろうと自社の記事や商品の宣伝だろうと）という実入りにとって意味があるアクセスしかいらないのだから、特定のビジターなりオーディエンスしか相手にしてないというところがある。でも、そういう方針があるというなら、それはそれで一つの見識だろうと思う。実際、アクセスしていて感じるけれど、これら二つのサイトで表示される広告は相当に徹底して管理されていて、いままでこの二つのサイトでエロ広告、ネトウヨ意見広告（あるいは報道のふりをした陰謀論広告）、それから手軽にお小遣い稼ぎ系の情報商材や詐欺内職系の広告を見たことは一度もない。

それもそのはずで、冒頭から少しずつ示唆しているように、『プレジデント』や『東洋経済』というメディアは、そもそも紙媒体の雑誌として出発したときから富裕層（あるいは年収1,000万を超える世帯）を対象にしていて、若手のサラリーマンが読むにしても、それは顧客としての富裕層が何に関心をもっているかという点を理解したり、あるいは上場企業や大企業に勤めて10年後には何を考えるべきか知るためなんだよね。要するに、僕らのような中小零細企業の社員、ましてやフリーランサーや派遣社員といった人々には、殆ど関係のない話をしてるわけだよ。仮にそれが健康法とか食事とかいう基本的な衣食住の話題であっても。だって、こういうサイトで言ってる食事の話って、結局は「都内の三つ星レストランや叙々苑にばかり行かないで、バランスのとれた食事をしましょう」みたいな話ばっかじゃん。そして、年収が500万円にも満たない過半数の世帯では、その「バランスのとれた食事」を維持するために色々な食材を買う余裕すらないってことを、こういうメディアで記事を書いている人たちは気づいていないか、わざと無視しているわけだ。でも、それは彼らが（日本の大学教授や物書きなんて、単なる無知という可能性もあるが）人でなしだからじゃなくて、そういう階層に訴えるような記事を書くメディアではないと分かっているからなのだ。たとえば、小学生がアクセスするサイトとか、あるいは大人でも生活保護の受給者が利用する情報サイトとかで、NISA だ IDECO だなんて話題を書いても意味ないだろ？ まぁ小学生の場合は富裕層のガキがいるわけだし、親が子供の頃から金融を教えようなんて思ってるかもしれないけどね（ちなみに、実際にそういう教育プログラムを用意してるフリースクールどころか公立の小学校も都内にはあるらしいけど、金融の授業と同時に所得税法や独占禁止法を教えたりはしないところが胡散臭い。これって、「プログラミング教育」なんて言ってる学校に限って数学の授業をおろそかにしてたりするのと同じ話なんだよな）。